投資信託　基本のしくみを知ろう

投資信託はひと昔前は証券会社でなければ買えませんでしたが、今では郵便局や銀行、そして保険会社でも買えるようになったことで広がりをみせ、すっかり身近に感じられるようになりました。

投資信託とは「多数の投資家から集めたお金をひとつの大きな資金にまとめて、資産運用会社に資金を預け、そこで運用のプロが株式や債券などに投資して運用する商品」のことです。
そしてそこから得られた利益を、投資家に分配する仕組みになっています。

したがって投資信託はリスク商品であり、元本が保証されている金融商品ではありません。


投資信託は以下のようにその分類や商品が数多くあって、自分のリスク許容度や目的に応じて選ぶことができるようになっています。

【投資対象】

●株式投資信託　　株式の組み入れが認められている投資信託。
●公社債投資信託　　運用対象を国債、社債などによって運用。

【運用方法の分類】

●アクティブファンド　　運用会社がリサーチし、より成長が期待できる銘柄を選択するもの。
●インデックスファンド　東証株価指数（TOPIX）や、日経平均株価などの株式指数に連動する運用。

【購入方法】

●単位型（ユニット）　　毎月同じタイプのファンドを定期的に募集・運用
●追加型（オープン）　 募集期間がきまっておらず、いつでも売買OK。
　　　　　　　　　　　　　 運用開始後も購入OK。

【分配方法】

●分配型　　　 　　　　　決算後ごとに収益分配金が支払われる。
●無分配型　　　　　　　満期時・投資家の中途換金時に分配金が一括で支払われる。

【設定場所】

●国内投資信託・・・・・・・・国内で設定された投資信託。
●海外投資信託・・・・・・・・外国で設定された投資信託。

投資信託には、以下のような特徴があります。


(1) 少ない額から購入をスタートできる

投資信託は株式などと異なり、比較的少ない額からの投資が可能となっています。

(2) 分散投資によるリスク分散が可能

株式や債券など複数の資産に分散投資できるため、一銘柄に投資する金融商品に比べてリスクを軽減できる。

(3) 運用は投資のプロフェッショナルが行う

それぞれの特色を持つ投資信託を購入することで、間接的にプロのノウハウや知識を活用していることになります。

(4) 商品の選択肢が幅広い

自分の目的やリスクの許容度に合わせて投資の対象や運例の方針が異なる多くの商品のなかから選ぶことができるのも、投資信託の魅力。

(5) 高い透明性

原則、基準価額（取引価格のこと）が日々公表されているため、商品の値動きがわかりやすい。また、決算ごとに監査法人による監査を受けているために金融商品としての透明性も高い。


また、投資信託には以下のようなデメリットもあります。


(1) 元本が保証される金融商品ではない、運用次第で元本割れのリスクあり

(2) 預金保険制度の対象外

(3) 保有中は信託報酬がずっとかかってくる。

信託報酬とは、運用を代行しているファンドマネジャーと、資産管理を行う信託銀行に支払う手数料のことで、基準価格から毎日すこしずつ差し引かれるかたちになる。

また購入時や解約時には、投資信託を購入する銀行・郵便局・証券会社などに支払う「販売手数料」というコストがかかる。

投資信託を選ぶには、次のような点に注意しましょう。


(1) 投資信託のコストが、少しでも割安なものを選ぶ

信託報酬は、投資信託を保有しているだけでずっとかかってくるコストです。

保有期間が長いほど、負担もかさみ、最終的なリターンを削るかたちで影響が及んでくることになります。

また商品の比較時には、販売手数料にも注意しましょう。


(2) 決算や分配回数が少ない投資信託を選ぶ

投資信託は年一回以上決算が行われ、利益があると分配金が支払われます。

ただしこの分配金の10％は税金として差し引かれますし、分配されたぶん運用資産も減ることになるので、長期で運用を考えるなら分配金を受け取らずに運用を続けた方が効果的です。

投資信託のなかには分配金を満期時まで支払わない「無分配型」があります。

また運用成果の還元方法としては、投資した額の割合に応じ「分配金」として還元されたりか、または基準価格に上乗せされたり、口数の分割といったかたちでなされることになります。


(3) 投資信託の信託期間・純資産総額・運用履歴をチェックする

これらは投資信託の商品特性を考えると、どれも長い（多い）ほうがよいことがわかります。

すなわち信託期間が長ければそのぶん腰を据えた運用ができますし、純資産総額（その投資信託を構成する株式・債券など資産の総額）が多いほど、運用の幅・選択肢が拡がることになるためです。

日本株ファンドならば50億円程度、それ以外なら30億円程度の純資産総額は欲しいところです。


最後に運用履歴（運用期間）が長いほど、ファンドが市場のさまざまな荒波にもまれながらもなんとか投資成果をあげてきているという一つの証左となるわけですから、アクティブファンドにおいては運用履歴にも注目したいところです。


また、投資信託はあくまでも安全性をまず重視する観点から、国内の株式や債券を中核（コア資産）に、そこに成長性が期待できる新興国の株式・債券を補完的に組み込んで高めのリターンを狙いにいくのが基本のスタイルです。


もちろんさまざまに運用スタイルの異なる投資信託があり、その投資哲学を吟味したうえで自由に判断してOKなのですが、そのリスクがすべて自分に帰属することをよく自覚しないまま安易に販売側のセールストークにのせられて、よくリスクが把握できない投資信託を選ぶことだけは、避けたいものです。